女性は結婚や出産といったライフイベントがキャリアに影響するケースがあります。現在は仕事中心の生活をしていても、将来の働き方に悩みを抱える方もいるでしょう。自身の理想のキャリアを考える際には、女性の働き方についての心構えを持っておくことが大切です。
本記事では日本で働く女性の現状・変化に加え、ライフステージ別に意識するポイントや働きやすい職場環境について解説します。ぜひキャリアや人生設計の参考にしてください。
日本で働く女性の現状
ここでは女性の正規雇用者数、仕事に対する意識などについて、厚生労働省や内閣府男女共同参画局のデータを基に、以下の項目について解説します。
- 労働力率は各年齢階級で上昇
- 正規雇用者数は緩やかに増加
- 男女の賃金格差はいまだ大きい
- 女性の仕事に対する意識も変化している
日本で働く女性の現状を確認していきましょう。
労働力率は各年齢階級で上昇
厚生労働省の「令和2年の働く女性の状況」によると、女性の労働力率（15 歳以上人口に占める労働力人口の割合）は平成22年度と比べて、各年代で大幅に上昇しています。
出典：厚生労働省「令和2年版働く女性の実情｜働く女性の状況｜図表1-2-2 女性の年齢階級別労働力率」
10年前のグラフは「25～29歳」と「45～49歳」を左右の頂点としたM字型でした。しかし、令和2年度は「30～34歳」と「35～39歳」が約10％上昇しており、グラフの形が台形に近づいています。
一方で、スウェーデンやドイツなど他の先進諸国と比較すると、日本女性の労働力率は低いのが現状です。
出典：内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書 令和4年版｜2-5図 主要国における女性の年齢階級別労働力率
正規雇用者数は緩やかに増加
内閣府男女共同参画局の「正規雇用労働者と非正規雇用労働者数の推移（男女別）」によると、日本女性の正規雇用者数は平成27年から令和3年にかけて緩やかに増加しています。
出典：内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書 令和4年版｜2－7図 正規雇用労働者と非正規雇用労働者数の推移（男女別）」
平成23年と比較すると、令和3年の女性の正規雇用者数は約181万人増えていることが分かります。
女性の非正規雇用者は令和元年をピークに減少傾向にあるものの、10年前と比べて約172万人の増加です。
男女の賃金格差はいまだ大きい
内閣府男女共同参画局の「男女共同参画白書 令和4年版」によると、令和3年の日本の男女の賃金格差は大きなままとなっています。
出典：内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書 令和4年版｜2－11図 男女間所定内給与格差の推移」
男性一般労働者を100とした場合の女性一般労働者の給与水準は75.2、正規雇用者の場合で賃金格差は77.6です。日本の男女の賃金格差は、世界と比較しても大きいことが分かります。
出典：内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書 令和4年版｜2－12図 男女間賃金格差の国際比較」
日本の男女間賃金格差が大きい原因として、相変わらず男性は管理職やリーダー、女性はそのサポートなど、性別によって仕事内容が異なることが考えられます。
正社員は勤続年数や役職に応じて賃金が上がるのが一般的です。しかし、女性は結婚や出産によって休職して勤続年数が短くなる、役職に就きにくくなるなど、男性と比べてライフステージの変化が働き方に影響しやすい傾向があります。
結果的に男性よりも仕事内容が制限され、賃金にも差が表れているのです。
女性の仕事に対する意識も変化している
内閣府男女共同参画局の「男女共同参画白書 令和4年版」によると、時代とともに女性の仕事に対する意識が変化しています。
出典：内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書 令和4年版｜2－6図 女性が職業を持つことに対する意識の変化」
平成4年は「子供が大きくなったら再び職業をもつ方がよい」の割合が45.4％と多くを占めていましたが、令和元年にかけて徐々に減少していきました。
令和元年には「子供ができても、ずっと職業を続ける方がよい」が63.7％となっており、ライフステージにかかわらず仕事を続けたいという意識が高まっているといえます。
【ライフステージ別】女性が働き方を考える際のポイント
ライフステージに関わらず、女性が中長期的にキャリアプランを設計するには、その時の状況に応じて働き方を考えることが大切です。ここでは、下記のライフステージ別に女性が意識すべきポイントを解説します。
- 独身期
- 結婚期
- 出産～子育て期
- 子どもの独立期
1つずつ見ていきましょう。
独身期
独身期に意識するポイントは以下の3点です。
- 「社会人基礎力」を身につける
- 幅広い経験を積む
- 仕事において目指したい人物を見つける
「社会人基礎力」は前に踏み出す力、考え抜く力、チームで働く力のことを指し、働く上で欠かせないスキルです。身につけていれば長期的なキャリアを築きやすくなります。
また独身期は自分の意思のみで資格取得や海外赴任、転職等にチャレンジできるため、この時期に幅広い経験を積んでおくと今後に役立ちます。
結婚希望の有無など自身のライフプランと照らし合わせながら、早い段階でお手本となる人物を見つけることも大切です。
結婚期
結婚期には以下の2点を意識すると良いでしょう。
- 妊娠・出産の時期とキャリアを考える
- キャリアの方向性を決め、パートナーと共有する
結婚期は仕事とプライベートの両立について考える時期です。
子どもを望むか否かに関わらず、より責任あるポジションへ異動する、新たな分野の仕事に挑戦する、転職するなど、自身のキャリアの選択をパートナーとともに計画的に考えておくことは、後悔しない人生のためにとても重要なポイントです。
パートナーの転勤や異動が自身のキャリアに影響することもあるため、事前にやりたいことや進みたい道を明確にし、パートナーと共有しておくことが大切です。
出産～子育て期
出産から子育て期に意識することは以下の2点です。
- 理想の働き方を整理する
- 働き方について周囲の人に相談する
出産前後や子育ての際には長期間仕事を休むことになります。そのため、出産前には理想の働き方について自身で整理し、パートナーや会社の上司に相談することが欠かせません。パートナーとは家事や育児の分担、上司へは復帰後に希望するポジションや働き方を伝えます。
地域や会社で利用できる支援制度を確認しておくと、仕事との両立に役立ちます。
子どもの独立期
子どもが社会人となって親の手から離れる独立期には、女性の生活環境は大きく変化します。そこでは以下の3点を意識すると良いでしょう。
- 理想のライフキャリアを考える
- 市場価値や社内価値を高める
- 自身のスキルを活かして働く
「ライフキャリア」とは仕事に加え家庭生活や個人の趣味、地域との関わりなど、一生を通した役割や経験の積み重ねのことです。理想の生活を明確にし、その上でこれまでの経験から社会に貢献できることを考えます。
自身のスキルを活かして転職や独立をするのもよいでしょうし、社内で管理職を目指すのもよいでしょう。
女性が働きやすい職場の特徴
女性が理想の働き方やキャリアを形成していくためには、働きやすい職場を選ぶことが欠かせません。女性が働きやすい職場の特徴としては、以下の5つが挙げられます。
- 多様な働き方を選択できる
- 管理職に女性や育児経験者がいる
- ワークライフバランスが取れる
- チーム・部署内の協力体制が整っている
- 女性の勤続年数や産休・育休の取得率が高い
ここからは、上記の5つについて解説します。
多様な働き方を選択できる
時短勤務やフレックスタイム制、在宅勤務など、多様な働き方を選択できる職場は、女性にとっても働きやすいといえるでしょう。
働き方の選択肢が多ければ、ライフイベントや生活スタイルに合わせやすく、家庭の事情などで正規雇用を諦める必要がなくなるため、仕事とプライベートの両立がしやすくなります。
管理職に女性や育児経験者がいる
子育て中には子どもの急なけがや発熱などで、会社を早退したり休んだりしなければならないケースがあります。管理職の中に育児経験者がいれば、こうした子育てにおける不測の事態を理解してもらいやすいでしょう。
今後管理職を目指したい場合は、子育てと仕事を両立している女性管理職をお手本にできます。
ワークライフバランスが取れる
ワークライフバランスが取れる職場かどうかも重要なポイントです。在宅勤務など整った労働環境や、満足度の高い給与水準が設けられていれば、働きやすい職場といえます。
反対に長時間労働や休日出勤が当たり前で、有給休暇が取りにくいといった場合は、仕事の割合が多くなり、プライベートに十分な時間を割くことができません。また収入が低すぎる場合も生活を充実させにくいでしょう。
チーム・部署内の協力体制が整っている
妊娠や出産、子育てを視野に入れている場合は、社内の体制が働きやすさにストレートに影響します。
例えばチーム・部署内の協力体制が整っていれば、誰かが子育てや家庭の事情などで急な休みを取ったとしても、他のメンバーが代わって業務を遂行させることが可能です。
一方で属人的な仕事が多いと、業務を代わってもらうことや引き継ぎが難しく、自身の精神的な負担も増えてしまいます。
女性の勤続年数や産休・育休の取得率が高い
女性の勤続年数の長さや、産休・育休の取得率の高さも重要な要素です。勤続年数が長い女性が多い職場の場合、子育てや介護など、プライベートと仕事の両立がしやすい職場といえます。
産休・育休の取得率が低い職場は、制度を利用しにくい傾向であることが予想されます。いざ子育てという時に休暇を取りにくければ、最悪の場合、離職をせざるを得ない可能性もあるため注意が必要です。
時代とともに女性の働き方は変化していく
10年前と比べて昨今の女性の労働力率や正規雇用者の割合は増加傾向にあり、仕事に対する意識も変化しています。
一方で、男女間の賃金格差やライフステージによる女性の仕事への影響はいまだに大きい傾向であることが現状です。女性が中長期的なキャリアプランを設計するには、ライフステージに応じて理想の働き方を考え、働きやすい職場を選ぶことが大切です。
まずは自身の理想の人生設計を明確にし、希望を叶えられる働き方を検討していきましょう。
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